兵庫県議会公明党と神戸市議会公明党の合同研修会が１２日、神戸市内で開かれた。
ＷＨＯ（世界保健機関）健康開発総合研究センターの神田知博士が「健康の危機管理を考える」と題して約１時間講演した。
神田博士は、世界の死因の６割が非感染症（習慣病）である現状を指摘。
習慣病のうち、糖尿病患者が今後増加すると予測されており、日本を含むアジア圏では、２０２５年に２０００年の２倍になるという。
また、同博士は、がんと栄養のかかわりや運動がもたらす効果についても見解を述べた。
この後、質疑応答が行われ、公明党議員から診療報酬制度のほか、予防医学、ストレスなどについての質問が出された。
松本義宏県議は、「生命尊重の立場から、研修内容を今後、さまざまな施策に生かしていきたい」と締めくくった。
−−−「公明新聞」より転載−−−
